学資保険に入っていない人は4割以上! 先輩ママはどうやって教育費を準備してる?

更新日:2022年8月16日 / 公開日:2022年8月16日

子どもの教育費を貯める手段として有名な学資保険。今回は「学資保険加入の有無」のアンケート調査から「学資保険には未加入だけどこういった方法で教育費を貯蓄している」という先輩ママたちからの回答を紹介していきます。

学資保険に加入していますか?

学資保険とは、子どもの教育資金を積み立てることを目的とした貯蓄型の保険のこと。毎月一定額の保険料を払い込むことで、進学などまとまったお金が必要になるタイミングでお祝い金や満期保険金を受け取れます。また、契約者(親)が亡くなったり不慮の事故などで高度障害状態だと認められた場合には、以降の保険料の払い込みが免除されます。こうした万が一のときの備えになる点も、保険ならではですね。

そんな学資保険への加入有無についてアンケートをとったところ、学資保険に加入している人は約54%、加入していない人は約46%と、加入していない人も意外といるもよう。どういった理由で未加入なのかを聞いてみたところ、参考になりそうなコメントがいくつもありました。

そこで「学資保険に加入していないけど、こういった方法で教育費を貯蓄している」と答えたママたちからのコメントをご紹介していきます。早速見ていきましょう。

【学資保険入っていません】未加入の理由とは?

学資保険にメリットが感じられないから

●保険は利率が低いから。(35歳/団体・公益法人・官公庁/事務系専門職)

●保険料が高いから。(32歳/金融・証券/営業職)

フコク生命の同社学資保険シミュレーションによると、契約者が30歳男性、子どもの年齢0歳、払込期間は17歳まで、満期保険金が100万円の場合、月々の保険料は約1万円。受取総額は210万円、返戻率101.2%でした。

返戻率を見ると、お得とは感じにくいかもしれません。とはいえ、学資保険はあくまで、契約者(親)に万が一のことがあった場合でも、進学するタイミングで着実に教育費を準備できるというメリットがある「保険」です。親の死亡保障を別途準備できているのであれば、教育費は別の手段で貯めるのもよいのです。

それでは、皆さんはどのような方法で教育費を準備しているのでしょうか?

学資保険以外に子どもの教育費を貯める術がある

●ほかの外貨積立で貯蓄している。(34歳/団体・公益法人・官公庁/販売職・サービス系)

学資保険よりも投資や外貨積立といった方法で貯蓄をしていると答えたママもいました。

学資保険のメリットは、教育費を貯めつつ、商品によっては子ども向けの医療保険もセットでつけられたり、万が一契約者が亡くなった際はその後の保険料の支払いは免除になること。もし家計事情が変わっても満期日まで契約は続きますから、その点は投資などにはないメリットと言えるかもしれません。

学資保険のメリットは、教育費を貯めつつ、契約者(親)の死亡保障を得られること。万が一契約者が亡くなっても以後の保険料は払わずに、大学進学時などお金が必要なときにお祝い金や満期保険金を受け取れます。

一方で、投資や外貨積立は保険ではないため、親が亡くなったあとは一切お金は積み立てられず、進学時に必要な分を準備できない可能性があります。投資のメリットは、元本割れのリスクはありますが、学資保険以上に増やすことができるかもしれないこと。外貨積立も、さらに円安になった場合に資産を増やせるというメリットがあります。

学資保険も投資も双方にメリット・デメリットがあるので、どちらが我が家に合っているのか慎重に検討して決めたいですね。

●教育費の貯金は別でしているので(35歳/小売店/販売職・サービス系)

●二人の収入でやりくりできる。(40歳以上/医療・福祉/専門職)

夫婦で合算した収入でやりくりしたり、教育費としてきちんと貯金している人も。子どもの将来を見据えてコツコツと貯蓄していれば、学資保険は必要ないのかもしれません。

●お金に余裕があるから。(26歳/運輸・倉庫/秘書・アシスタント職)

特に学資保険に加入したり、ほかの貯蓄方法をしたりしなくても、「お金に余裕がある」と答えたママも……。うらやましいです!

まとめ

ひと昔前は、子どもが生まれたら学資保険と考える親も少なくありませんでした。現代では必ずしも学資保険に頼らず、各家庭で自分たちに合った方法で教育費を貯めている人が多いようです。

子どもを小中高、大学までをオール私立で通わせるとなると、およそ2500万円[*1][*2]かかるとも言われています。子どもが小さなうちから計画的にコツコツと貯めておかないといけませんね。

マイナビ子育て調べ 調査日時:2022年6月1日~6月23日 調査人数:89人(22歳~40代までのママ)

(マイナビ子育て編集部)

参考文献 [*1]文部科学省~平成30年度子供の学習費調査の結果について~ [*2]日本政策金融公庫~令和3年度「教育費負担の実態調査結果」~


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