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【医師監修】妊娠26週、胎児はどんな様子? ママの体の変化と気を付けること

目次

赤ちゃんの体が成長するとともに胎動もますますはっきりと感じられるようになってくるころ。妊婦健診は2週間に一度になります。妊娠28週からの妊娠後期になる前に、産休や育休の手続きの確認をしておくと安心です。

この記事の監修ドクター 産婦人科医太田寛先生 アルテミスウィメンズホスピタル産婦人科(東京都東久留米市)勤務。京都大学電気工学科卒業、日本航空羽田整備工場勤務。東京医科歯科大学卒業後、茅ヶ崎徳洲会総合病院、日本赤十字社医療センター、北里大学医学部公衆衛生学助教、瀬戸病院を経て現在に至る。日本産科婦人科学会専門医、日本医師会認定産業医、医学博士、インフェクションコントロールドクターICD)、女性のヘルスケアアドバイザー、航空級無線通信士

妊娠26週ってどんな時期?

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赤ちゃんが大きくなるとともに、腰痛や便秘、足のむくみなど、ママのマイナートラブルが出やすくなります。パートナーの協力も得て、無理のない生活をするよう心がけましょう。

妊娠26週に体内で起きる変化

赤ちゃんの変化

赤ちゃんの大きさは徐々に個人差が出てきますが、妊娠26週の体重の平均は892g、大きな赤ちゃんでは1000g近くあります[*1]。赤ちゃんの体が成長するに伴って、胎動が大きくなり、ママは赤ちゃんの動きをよりはっきりと感じられるようになるでしょう。

逆子(骨盤位)と言われることもありますが、この段階では全く心配する必要はありません。分娩の時に頭が下の状態であれば、途中で赤ちゃんがどんな方向を向いていても関係ありません。また、逆子体操などは効果がないとされていますから、逆子に対してできることも何もありません。頭が下になるようにお祈りしながら過ごしましょう。

お腹の中では赤ちゃんは胎盤を通してお母さんから酸素をもらい、二酸化炭素を排出していますが、お腹の外に出たら、まず自力で呼吸しなければなりません。

このころの赤ちゃんは自分の肺で呼吸できるよう準備を着々と進めており、また、胎動や呼吸のような動きに合わせて心拍を調節するようになるなど、体の機能がどんどん整えられていきます。

ママの変化

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妊娠7ヶ月は赤ちゃんにもママにも血液がたくさん必要になってきて、ママと赤ちゃんの体をめぐる血液の量が急激に増加するころ。一回の拍動で心臓から送り出される血液がピークになることから、動悸や息切れも感じやすくなるでしょう。

また、赤ちゃんが大きくなるため、足腰への負担が高まり、腰痛や足のむくみ、下肢静脈瘤、便秘や痔などのマイナートラブルが出やすくなります。

むくみは約8割[*2]の妊婦さんが体験するといわれ、ホルモンの影響で体の細胞に水がたまりやすくなっていることも要因です。むくみが手の痛みやしびれとしてあらわれることもあります。これは手根管症候群と呼ばれ、通常、手を軽く握る動作を繰り返しているうちに軽快するとされています。

むくみ対策には、寝る時に足を少し高くすること、十分な睡眠をとること、弾性ストッキングをはく、脚のマッサージやウォーキング、足浴などを試してみると良いでしょう。

26週にやっておきたいこと

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お口のケアをおろそかにしない

つわりの時期に、吐き気がひどくて歯ブラシを口に入れることさえ難しかったというママもいるでしょう。つわりがおさまってからは、どうでしょうか。また、お腹の圧迫感で一度にたくさん食べられないので、少量ずつ回数を増やして食事することもあるでしょう。頻繁に口の中に何か入っているのも歯の健康には良くない状態です。

こうした理由のほかに、そもそも妊娠中は女性ホルモンの増加により、口内の細菌が増えやすく、虫歯や歯周病にかかりやすい状態と言われています。

歯周病にかかっている妊婦さんは早産や低体重児出産のリスクが高くなると言われています。そのため、歯こう(プラーク)をできるだけ除去し歯肉の炎症を抑えることがとても大切です。普通の歯ブラシで歯と歯ぐきをよく磨くだけでなくだけでなく、歯間ブラシやデンタルフロス、糸ようじなどを使い、歯と歯の間もていねいにケアしましょう。

2週間ごとの健診をきちんと受診する

妊婦健診は赤ちゃんとママの体の状態を知り、安心して出産に臨む準備をするために大切なものです。妊娠初期~23週までは4週間に1回、妊娠24(妊娠7ヶ月)~35週では2週間に1回、妊娠36週(妊娠10ヶ月)~40週では毎週1回、41週以降は週2回以上の健診が推奨されています。

妊娠中期には赤ちゃんの大きさや胎盤の位置などを調べて、主に赤ちゃんの発育具合や、早産のリスクがないかどうかをみています。定期的に受診するようにしましょう。体調が悪いときは医療機関に電話で相談し、予約を変更してもらうようにしましょう。

なお、働く女性が妊婦健診を受けるときは、「男女雇用機会均等法」で、妊婦健診のための「通院休暇」をとる権利が認められています。会社によって有給か無給かの違いはありますが、勤務時間に妊婦健診に行くことができることは覚えておきましょう。

妊娠26週の注意点

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仕事を持つ女性は過労にならないようにする

体への負担が大きくなるこの時期、仕事を持っている女性はくれぐれも過労にならないように注意しましょう。職場の人の理解と協力を得て、重いものを持たない、通勤ラッシュを避けて時間差通勤をするなど、体の負担をできるだけ軽くすることが大切です。

また、法律で認められているいろいろな制度を上手に活用するようにしましょう。母子健康手帳にある「母性健康管理指導事項連絡カード」は、妊婦の体調がすぐれないときや切迫早産などのときに、かかり付けの医師から労働時間の短縮や作業の軽減を指導してもらい、それを職場に申請するのに使います。

参考:厚生労働省リーフレット「働きながらお母さんになるあなたへ」https://www.mhlw.go.jp/content/11900000/000406763.pdf

職場でいろいろな措置を講じてもらうときは、一緒に働く人たちへの感謝の気持ちを口に出して表すようにするとよいですね。

産休・育休の手続きを確認しましょう

産休には、出産予定日の6週間前から(双子以上の出産は14週間前)の産前休業と、出産した翌日から8週間の「産後休業」があります。また、育児休業には原則として1歳の誕生日の前日まで、また保育園に入れない場合などは1歳6カ月までの延長が可能です[*3]。

産前休業に入るタイミングは、対象期間内なら本人の希望で決められますが、職場に申請するには事前に手続きが必要になります。その手続き方法は会社によって異なり、給料の有無も違います。なお、健康保険や厚生年金などの社会保険料は、現在、産休中・育休中は負担しなくてもよくなっています。

これらの手続きの方法や内容については、妊娠後期になってあわてることがないよう、中期のこの時期に確認しておきましょう。

退職予定のママは失業給付金の手続きを

妊娠中や産休中に退職する予定のママは、通常の退職なら申請できる雇用保険基本給付(いわゆる失業給付金)を申請できません。そもそも雇用保険の受給には、就職したいという積極的な意思といつでも就職できる能力(健康状態、環境など)があり、積極的に求職活動をおこなっているが就職できない状態にあることが必要とされています。また、雇用保険の受給期間は、離職日の翌日から1年間に限られています。そのため、妊娠、出産などですぐに職業に就くことができない場合は、基本的には雇用保険(基本手当)を受けることができません。

ただし、妊娠・出産で退職するけれど、その後に求職活動をして働きたい、ということをハローワークに行って伝え「特定理由離職者」として認められれば、雇用保険の受給期間を最長4年まで延長できる特例措置があります。子育てがひと段落してから求職活動をするときに、この基本手当を受け取れるので、退職時に届け出をするとよいでしょう[*10]。

なお、自分の意思で辞めるのでなく、妊娠・出産等をきっかけに、職場で不利益な扱いを受けたり、いやがらせを受けることもあり得ます。しかしそれは現在の日本では男女雇用均等法などの法律で禁止されています。そんな状況に追い込まれたときは、都道府県労働局の窓口に相談しましょう[*8]。

まとめ

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おなかの大きさも目立つようになり、マイナートラブルが続く時期。妊婦健診を受け、かかりつけ医の指導をよく守ることが、ますます大事になります。とくに仕事を続けているママは、無理は禁物です。職場の人たちの理解をえながら、できるだけ体への負担を軽減するよう心がけましょう。また、妊娠後期になってからあわてなくてよいように、この時期に産休などの手続きについて職場で確かめておきましょう。

(文:山崎ひろみ/監修:太田寛先生)

※画像はイメージです


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マイナビウーマン子育て

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