働き方改革で増加するテレワーク。その実態は～自宅で働く【前編】
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当記事はSUUMOジャーナルの提供記事です
通勤せずに自宅で働ける在宅勤務制度はうれしいけれど、毎日オフィスに通勤していた人が突然自宅でも仕事が出来るようになれば、困ることもあるはず。定年後、親と同居するため郷里で在宅ワーカーになった筆者が、働き方改革に関するアンケート調査結果を読み解きながら、自らの経験も踏まえて在宅ワークの実態と悩みをまとめてみました。
テレワークのほうが集中できてアイデアが出る
自宅やカフェなど、本来勤務する職場から離れた場所で仕事をすることをテレワークといいます。アンケート調査※からは、顧客のオフィスやサテライトオフィスなどすでにいろいろな場所でテレワークが実践されていることが分かります（図表1）。テレワークは、スマートフォンやノートパソコンなどの持ち運び可能な情報通信端末が普及したことに加えて、子育て支援や介護支援の観点から、また最近では災害対策や働き方改革の試みとして採用する企業が増えています。
※ザイマックス不動産総合研究所『大都市圏オフィス需要調査2017』『働き方改革と多様化するオフィス』2017年
【画像1】図表1：テレワークで利用するのは自宅が一番多い（資料：ザイマックス不動産総合研究所『大都市圏オフィス需要調査2017』をもとに筆者が作成）
多くの会社員は日中オフィスで働いており、自宅は休息やリフレッシュ、家族と過ごす私的な場所なので、そこでオフィスと同じように仕事をすることは想定していません。しかし、実際にテレワークを経験した人は「集中して仕事ができる」「仕事の成果が向上する」「いいアイデアが出せる」など仕事の質の向上につながる効果や、「ストレスが減る」というメンタルヘルス面の効果を感じています（図表2）。テレワーカーにとって、本来の働く場であるオフィスのほうが、集中しづらくアイデアが出にくく、かつストレスフルな環境だとすればなんとも皮肉です。
【画像2】図表2：テレワークは職場より集中できてストレスも減る（資料：ザイマックス不動産総合研究所『働き方と多様化するオフィス』より）
また同調査から、テレワーク経験者は、「仕事のコミュニケーション量が減る」「ホウレンソウ（報連相）がしづらい」などのコミュニケーションロスへの不安をそれほど感じなかったことも分かります。ビデオ会議やチャットなどコミュニケーションツールの発達に加えて、オフィス出勤時にはフェーストゥフェースでコミュニケーションを取る働き方がうまくできているのかもしれません。
自宅はON/OFFの切り替えが難しく、長時間労働にもなりやすい一方、テレワークのデメリットとして、ON/OFFの切り替えがしづらいことを挙げた経験者が3～4割もいます。特に自宅の仕事では、サテライトオフィスやカフェなどと比べてその傾向がより強くなります。自宅外の施設は私的な空間ではなく、営業時間も限られているうえ、自宅を離れるので仕事モードに切り替えやすいはず。それに対し、完全にプライベートな自宅は自由過ぎてメリハリをつけにくいからだと思われます。
また、テレワークのもうひとつのデメリットとして、長時間労働になったことを挙げた経験者も1～3割います。これも自宅のほうが多くなっていますが、自宅はON/OFFの切り替えが難しく、いったん仕事に集中してしまえば時間の制約がありません。適当なタイミングで仕事を切り上げにくいから、ということでしょう（図表3）。
【画像3】図表3：自宅はサテライトオフィスなどよりON/OFFの切り替えが難しく長時間労働にもなりやすい（資料：ザイマックス不動産総合研究所『働き方と多様化するオフィス』をもとに筆者が作成）
ところで、定年退職して自宅やカフェだけで仕事をする筆者は、通勤するオフィス自体がないので厳密にはテレワーカーとはいえません。両親の世話もあって自宅を長時間離れられず、二世帯分の家事を妻とこなしながら仕事をしています。そのためまとまった時間がとりにくいうえ、パソコンに向かおうとするとなぜか飼い猫たちが入れ代わり立ち代わり寄ってきて邪魔をします。
そんな中で出来上がったワークスタイルは、これまでみてきたテレワークの実態とは違い、こまめにON/OFFを切り替えて短時間集中で仕事をするというものです。生産性の高さは現役のテレワーカーには及ばないと思いますが、上司に勤怠管理や勤務評定されない気楽さと、仕事がそれほどないので余裕をもって取り組める点は現役テレワーカーより恵まれています。
後編では、筆者が自宅を職場としたときに直面した、腰痛問題についてオフィスとの対比を踏まえて考えてみます。
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