海外は日本よりも「露骨な」学歴社会ーーひろゆきさんが「大学不要論」を全否定するこれだけの理由

我が子が「大学へは行かない」と言い出したら、親としてどうしますか？

＼2035年の仕事は「職業」で選んではいけない⁉／「10年後の日本はどうなっている？」「これからの時代、どんな職業を目指すのがいい？」若者や子どもを持つ親に、ひろゆきさんが提言。自分らしい生き方・新しい稼ぎ方をすすめる1冊。

今の子どもたちが社会へ出ていく10年後。2035年には、少子高齢化が進む一方、AIなどの科学技術が発展し、労働環境は大きく変化していることが予想されます。激しく変化するこれからの世の中に、どう備えればいいのでしょうか。今回は「大学不要論」の考え方について、書籍『僕が若い人たちに伝えたい 2035年最強の働き方』（Gakken）から一部抜粋してお届けします。

「大学不要論 」は強者の論理

※画像はイメージです

「日本の大学に行ったところでどうせ勉強しないんだから時間と金のムダ」「大学に行かなくても社会的・経済的に成功する方法なんていくらでもある」「社会人として成功するスキルは大学では教えてくれない」最近、こういった意見を耳にします。これを真に受けると危険です。

こういう意見を声高に語る人に限って、めちゃくちゃ優秀で、道なき道をゴリゴリ切り開けるサバイバル能力マックスの人だったりします。つまり、「学歴」というものに一切頼らなくても、自分の能力やスキルでお金を稼げる人たちです。

でも、残念ながら世の中のほとんどの人は、僕を含めて凡人です。そんなすごい能力を持ち合わせていません。

そんな普通の若者が「大学なんてムダだ」という言葉を信じて大学にいかないとどうなるか？ 就きたい職業が見つかって採用面接に行くと、「ああ、高卒ですか」と一蹴される可能性が高いわけです。

かつてソニーは採用プロセスにエントリーシートを導入し、出身大学を一切不問としました。その取り組みを他社も積極的に真似するようになったことで、まるで日本では「学歴社会なんて過去のことでしょ」といった印象を受ける人もいるかもしれません。学歴に頼らない生き方が選択肢として増えたのは事実です。でも、学歴社会自体がなくなったわけではありません。

そもそも公務員だってそうですよね。公務員のなかでもハイキャリアの国家公務員総合職を目指す場合、「大卒」以上の学歴が必要です。大卒資格と高卒資格の待遇差(初任給の違いなど)も歴然としてありますし、社会全体もそれが悪だと思っていないので(社会人でも大学に行ける時代なので)、しばらくは是正(ぜせい)される可能性は低いんじゃないでしょうか。

海外は日本よりも「露骨な」学歴社会

海外はどうなのかというと、実は海外のほうがはるかに学歴社会だったりします。海外で働きたいと思っても、そもそも大卒でないとビザが降りないなんてことはザラ。結局、どの国もできるだけ優秀な人材に自国で働いてもらって自国経済を強くしたいと思っているわけで、判断基準のひとつが「学士(＝大卒資格)」なのです。

またアメリカでもフランスでも会社で管理職として出世したいなら、大学院を出ていることが大前提。上司に忠誠を尽くし、上司を出世させれば自分も出世できる日本の会社とは大違いです。

欧米の会社では、高卒者がホワイトカラーになることはそもそも無理ゲーに近いですし、学士の資格者ですら、基本的に一般職に就くことしかできません。日本のような「たたき上げ」の制度もないので、出世して高給取りになりたいなら一度会社を出て大学院に入るか、自分で会社を興(おこ)すしかありません。

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この続きは、是非書籍でご覧ください。

『僕が若い人たちに伝えたい 2035年最強の働き方』ひろゆき（Gakken）

※本記事は、『僕が若い人たちに伝えたい 2035年最強の働き方』著：ひろゆき／Gakkenより抜粋・再編集して作成しました。

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