HPVワクチン、2009年度生まれは66.2％が接種経験あり。きっかけは「国や自治体からのおしらせ」

日本対がん協会は3月6日、小学6年生から高校1年生の女子を対象としたウェブ調査「HPVワクチンに関する調査報告（2025年度）」の結果を発表しました。

定期接種対象のすべての年代で接種率が上昇

日本では2013年にHPVワクチンの定期接種が開始されましたが、副反応への懸念から積極的勧奨が一時差し控えられました。その後、議論を経て2022年4月に勧奨が再開されたことを受け、日本対がん協会は昨年度に続き2025年度もウェブ調査を実施しました。

2022年4月の積極的勧奨再開を受けた接種状況を調べたところ、2009年度生まれ（15～16歳）の接種経験率は66.2%に達し、定期接種対象（12－16歳）の全年代で、接種経験率が上昇しています。

接種のきっかけは「国や自治体などからの情報提供」（38.8％）が最多でした。一方、非接種の理由では「副反応への不安」（52.6%）が依然として高い割合を占めています。

調査概要

調査日：2025年10月17日～10月21日調査方法：ウェブアンケート対象者：定期接種世代の小学６年生～高校１年生（2009年4月2日～2014年４月１日生まれ）母親が代理回答サンプル数：5,788サンプル

日本対がん協会http://www.jcancer.jp/

（マイナビ子育て編集部）